振興会が国内錦鯉普及委員会設立
国内市場の盛り上げ目指し活動を

 錦鯉の輸出額は右肩上がりに推移しており、水産庁の統計によると令和7年は約100億円。令和2年の約48億円から、5年間で倍増という驚異的な伸びを見せている。輸出先の国・地域も多様で、今後も拡大が見込めるのは間違いない。
 一方で、国内市場は停滞、もしくは縮小傾向にあるという見方が強い。それらを裏付ける具体的なデータはないものの、品評会の出品数や愛好会の会員減少などから、高価格帯の鯉の需要が以前より少なくなっていることはうかがえる。そのため、近年の錦鯉の販売戦略、プロモーション活動等は、海外展開を念頭に置いたものが多かった。
 この現状に危機感を抱く関係者の声が集まり始めたことによって、全日本錦鯉振興会内に設立されたのが「国内錦鯉普及委員会」。発起人には間野弘(大日養鯉場㈱トヨタ店)、近藤知由(近藤養魚場㈱)、大菊拓朗(横浜錦鯉)、加知徹也(加知養鯉場)、井上信広(㈱別府養魚場)、大木義則(大木養魚場)各氏らが名を連ねる。「愛好家の高齢化が進み、若い世代が育っていない」「近い将来、国内の愛好家は激減してしまうのではないか」といった共通認識のもと、いかに国内の愛好家を増やし、錦鯉業界を盛り上げていくかをテーマに、普及活動をしていくことになる。
 現在検討されている案として、動画を中心に、SNSを積極的に活用した情報発信や、低予算で製作可能なシート池の提案、地区品評会の総合優勝鯉を集めてチャンピオンを決定する大会、振興会員の飼育知識のさらなる向上などがある。10月8日には第1回のウェブ会議が行われ19名が参加、今後の活動方針や、検討案について意見交換がなされた。
 ヤフオクなどで低価格帯の鯉の売買が活発であることや、ユーチューブやインスタグラムで錦鯉関連動画が多数投稿されている現状をみると、愛好家が減少していると一概には言えず、かなり大きな市場が潜在している可能性がある。その部分をどうやって掘り起こしていくかが、国内における錦鯉普及のカギになるだろう。
 間野さんは「もう一度日本で錦鯉ブームを巻き起こしたい」と話す。そのために愛好家の皆さんからも広く意見を募集したいとのことで、月刊錦鯉ウェブのお問い合わせフォームからぜひお送りください。

間野弘氏
近藤知由氏
大菊拓朗氏

加知徹也氏
井上信広氏
大木義則氏